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■本文	外交関係は悪化も韓国で日本ブーム拡大背景には日本旅行の増加ソウル市麻浦区の地下鉄合井駅から弘益大学方面に向かう通りには日本語が書かれた看板が並んでいる。すし屋から居酒屋、ラーメン店までジャンルも多彩だ。ハングルの看板はむしろ少ないほどだ。弘益大が近づくと、「ロッポンギ弘大」という3フロア分もある大型看板が目に入る。 4階建ての建物の外壁には日本語の看板がびっしりと掲げられている。周辺の軽食店の経営者は「4?5年前からテント式の屋台やクラブがあった場所に日本の飲食店ができ始めた。ここは日本なのか韓国なのか戸惑うほどだ」と話した。弘大入口駅周辺には日本のファッションブランド「ユニクロ」の売り場があり、春物のシャツやウインドブレーカーが売られていた。ユニクロは昨年（2017年9月?18年8月）、前年比10.9％増の1兆3732億ウォン（約1300億円）を売り上げた。韓国のファストファッションブランドであるイーランドのスパオ（SPAO、3200億ウォン）やサムスン物産の「エイトセカンズ」（1860億ウォン）を圧倒した。最近低迷している流通・外食市場で日本式の飲食店・ブランドの善戦が目立つ。韓日の外交関係は最悪の状況だが、日本ブランドの服や食べ物は韓国の消費生活に深く食い込んでいる。このため、ただでさえ売り上げが低迷している韓国企業は対応に苦慮している。専門家は「実用性を強調する日本スタイルに韓国の消費者が引き寄せられている。韓国企業の対応が遅れれば、韓国の消費市場で日本ブームはさらに強まるのではないか」と指摘した。 http://news.livedoor.com/article/detail/16408984/
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